2014年 5月11日（日）の山陰中央新報「論説」（社説）に、ＳＴＡＰ細胞が取り上げられました。ちょうど、先日の赤来中学校３年生「要約学習」教材の一つに持ち出したテーマです。
　事実報道の部分を基に、筆者の意見が述べられている、とてもスッキリとした文章だったので、図式化することにしました。

　１月末、小保方氏が新しい万能細胞「ＳＴＡＰ細胞」をネイチャー（英科学誌）に投稿し、世界を驚かせました。このＳＴＡＰ細胞は、幼いマウスの細胞を弱酸性の液体に漬けるだけで、万能細胞になるという画期的な発表でした。

　ところが発表後、画像加工などの問題点が指摘されました。これを受けて理化学研究所が調査し、４月１日に「小保方氏一人による画像の改ざん、捏造があった」と結果を発表しました。

　これに対して小保方氏は「悪意のない間違いだった」と、改ざん・ねつ造の判定に不服申し立てをしました。

　しかし、この申し立てに対して理化学研究所は、５月８日、再調査しないと回答。論文の取り下げを勧告するとともに、懲戒委員会を開くと発表しました。

　この発表に、小保方氏は「結論ありきの調査なので承服しない」とコメントを発表。論文を取り下げないし、場合によっては訴訟もあると語りました。

　理化学研究所は、あわせて次のように発表しました。
�@ 論文不正をめぐる調査は終了し、これを受けて懲戒委員会を開く。
�A ＳＴＡＰ細胞の検証実験は一年かけて実施。７月に中間報告をする。
�B 不正再発防止を検討する。

　ただ、ＳＴＡＰ細胞に関わって行った、特許申請の取り下げは当面行わないとのこと。対応が一貫していません。

　また、検証実験は小保方氏抜きで行うとしているが、今回の論文発表に至るまでの詳細な調査は検討中とのこと。これでは、ＳＴＡＰ細胞そのものの存在自体がうやむやにされる可能性があります。

　今回の発表をもって、論文不正の調査は終わるとしているが、不正がなぜ、どのように起きたのかは、未だ解明されたとは言えません。

　また、小保方氏個人による不正と決めつけているが、若くて実績に乏しい小保方氏を、理化学研究所が組織的に応援していたのではないでしょうか？　この報告では、その辺りに疑問が残ったままです。

　今回の調査では、まだまだ不十分です。不正に至った経緯を詳細に検証し、原因を究明して、実効性のある再発防止を示すのが、理化学研究所の責任です。