小学校56年生向け教材
令和元年中学校5月教材を作り替え

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2019.6.1


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中学校向けに作成した教材を
7本
文章を手直しして
小学校高学年向けに
作り替えました。




最近の入社試験
基になった中学校向け教材
最近の入社試験


@ 入社試験に「時事問題(新聞で取り上げられる出来事)」を出題し、学生の能力(学力)を測ろうとする企業が増えてきています。例えばある会社では、「東京オリンピック・パラリンピック開催によって、社会・経済にどのような影響や課題があるか、あなたの考えを述べてください。」という問題が出されました。

A 最近の特徴は、知識よりも自分の考えを求められることが多くなっています。情報が簡単に手に入り、人工知能(AI)で素早く処理できるようになった近年、これまで以上に「自分の考えをまとめて相手に伝える力」が求められているといえます。

B 企業が面接において時事問題を出題する理由の一つは、学生の情報感度(社会問題に関心があり自分なりの考えを持っているか?)を確認するためです。時事問題に学生がスピーディーに回答できなかった場合、採用担当者はその学生に対し、「世の中で起きている出来事への関心が低い」と判断します。時事問題の出題を通して世の中の動きに関心を持ち、情報収集をしているか、または常日頃から自分なりの考えを持っておるかなどを確認しているのです。質問に対してきちんと自身の意見を述べることが出来る力を、日頃から伸ばしていくことが大事です。

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50歳時未婚率
基になった中学校向け教材
生涯未婚率の増加


@ 日本では、生涯結婚しない人が増えてきています。50歳時の未婚率を「50歳時未婚率」と呼びますが、平成22年国勢調査とその30年前の昭和55年を比較すると、男性は4%から23%に、女性は4%から14%へと急上昇しています。

A ただ、実際は「結婚したい」と考える人は大きく減少してはいません。「出生動向基本調査(人口問題研究所、平成27年)」によると、未婚者(18〜34歳)のうち、「いずれ結婚するつもり」の回答割合は、男性87%、女性89%と9割近くに上ります。ところが、「交際している異性はいない」、つまり恋人がいない人の割合は、男性70%、女性59%と、18年前の同調査から男女とも20ポイント程度上昇し、過去最高となっています。こうした状況が改善されなければ、50歳時未婚率は推計値(令和16年の推計で男性29%、女性19%)を上回っていく可能性もあります。

B ただ、幸せは人それぞれです。結婚するかしないかは、人それぞれの生き方の問題です。ただ、未婚のまま一生独身でいることは大きな不安もあります。老後の生活や孤独死の問題です。一方で独身にもメリット(良さ)はあって、未婚のままでいると自分の自由気ままに生きることができます。自分の時間やお金を自分が好きなことに使えるということもあります。

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天皇陛下
基になった中学校向け教材
天皇陛下


@ 令和時代の天皇陛下は、126代目の天皇です。初代の天皇(神武天皇)は『古事記』に登場する天照大神の子孫、即位したのは2700年ほど前なとされています。天皇の元々の仕事は、国民と国家の平和・繁栄・五穀豊穣などを祈る「祭祀」(お祈り)でした。今も、これらの仕事をしておられます。

A 天皇陛下は、日本国憲法1条で「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」と定められています。「日本国の象徴」とは、鳩が平和を象徴し、ハートマークが愛情を表すように、天皇は日本という国を連想させるシンボルという意味です。天皇陛下の職務(仕事)としては、一般的に海外の国賓(お客様)とお会いになったり、外国や国内各地の行事に参加されたりといった仕事(国事行為)です。

B 武士が権力を握っていた時代(江戸時代以前)も、天皇を中心とする朝廷は、基本的に祭祀(神様への感謝や祈り)を行っているだけの存在でした。これまでの日本ので歴史の中で、政治権力者が武力を持って天皇を攻め滅ぼし、自分が天皇を名乗るという乱暴な行いに出たものはありません。ちなみに、中国大陸では王朝(権力者)変わるたびその前の皇帝一族が滅ぼされ、滅ぼした側の大将が皇帝の座に就ています。世界的にこれが一般的です。日本において天皇及び朝廷は、特別の存在なのです。

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黒い津波
基になった中学校向け教材
黒い津波


@ 今年3月で、東日本大震災の発生から8年が過ぎました。あの日の地震の直後、津波が堤防を乗り越えて町や村を襲いました。後の調査で、その色は真っ黒に濁っているのが分かりました。あの日、気仙沼市では黒く色を変えた津波が町を襲い、市街地の建物の半数近くが被災。1,432人が犠牲になりました。

A その黒い水を専門家が解析すると、黒い津波は色が変わっただけではなく、普通の海水と比べて破壊力が大きいことが分かってきました。成分を分析すると、多くは粒の細かい海底のヘドロでした。ヘドロを含んだ黒い津波では、壁にぶつかったときの力が2倍以上大きいことが分かりました。その理由は、波の形にあります。水の場合、波の先端はなだらかです。一方、黒い津波では波が盛り上がるように進みます。波の先端が立ち上がる形で壁にぶつかるため、破壊力が増していたのです。

B 黒い津波は、生き延びた人の健康にも影響を与えています。黒い津波を飲み込んでしまった木村信子さんは、呼吸が苦しい「津波肺」と診断されました。津波に含まれた泥・油・化学物質など、さまざまな異物が肺の奥深くまで入り込み、重い肺炎を引き起こしたのです。肺の中でカビが増殖し、血液を通して脳にまで達して「脳膿瘍」という病気を発症した人もいました。

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元号
基になった中学校向け教材
元号


@ 元号は今から2000年以上も前、中国で使われ始めました。国の平和を祈っていい名前をつけたり、国で最も偉い「皇帝」が自分の力をアピールする意味をこめた名前がつけられていました。その中国の文化が伝わって、日本でも元号が使われるようになりました。日本で最初の元号は「大化」(645年)です。今は、天皇が即位する(天皇を引き継ぐ)ときに、いっしょに元号も新しいものにする決まりになっています。

A 元号は中国で始まって、漢字を使う文化のある周辺の国に広まりました。例えば、現在の韓国では536年〜、北朝鮮では391年〜と、日本よりも前に元号が使われていました。他に、ベトナムや台湾でも元号が使われていました。しかしながら、今も元号を使っているのは、世界でも日本だけになってしまっています。

B なお、2019年5月1日からは「令和」と定めることが、今年4月1日に決定しました。明治以降において初めて、「生前(生きているとき)に譲位される」こととなりました。情報化社会(コンピュータの時代)、印刷技術が発達した現代において、改元による混乱を避けるため、前日ではなく1ヶ月前での公表という史上初の出来事となりました。

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食品ロス
基になった中学校向け教材
食品ロス対策


@ 日本における「食品ロス」(売れ残って捨てる)の量は、年間646万トンにも及びます。これは、1日で10トントラック1,771台分に匹敵する量です。大きな原因は、外食(レストランなど家庭外で食事)が増えたことにあります。この外食の食品ロスを少しでも減らせないかと、新たなサービス「定額制」が始まっています。

A 店側は、その日に売れ残りそうな商品をスマホのアプリに掲載します。客は、行きたい店から好きな商品を選んで予約します。あとは、指定された時間内に取りに行くだけです。東京都内のパン屋さんでは、毎日100個ほどのパンが食品ロス(捨てる)になっていましたが、この定額制サービスを行ってから多い日で80個ほどを引き取ってもらえるようになりました。利用料は、月々1,980円の「定額制」(毎月1,980円の支払いのみ)です。パン屋の横田浩史店長は、「捨てると勿体ない上に、お金が要ります。」と喜んでおられます。

B 定額制サービスはパン屋の他に居酒屋・焼き肉屋などがあります。あるレストランでは、特製ピザがふつうに買うと1,200円しますが、月々1,980円の定額で毎日でも手に入れることができます。レストラン店長の古宅敦彦さんは、「まったく知らないお客さんがうちのお店に足を運んでくれて、売り上げが上がっています。」と喜んでおられます。

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空飛ぶ車
基になった中学校向け教材
空飛ぶ車


@ 空飛ぶクルマが、2020年代にも実現するとみられています。誰もが乗れる「空飛ぶクルマ」は、人間の生活を大きく変えるかもしれません。現在、世界中で技術開発が進んでいます。日本は重さが軽い車、事故を起こしにくい車という面で技術を発揮出来ると思われます。

A 2019年1月。アメリカのラスベガスで世界最大の技術見本市が開催されました。これまでの技術見本市は家電製品の新製品発表の場でしたが、ここ数年はがらりと変化。とりわけ自動車関連の出展が多くなっています。前回はドイツ製の「電動垂直離着陸機」の実演が注目を集めましたが、今回は実物大の電動航空機「Bell Nexus(ベルネクサス)」が注目を浴びました。パイロットを含め最大5人が搭乗できるこの機体を製造したのは、アメリカの会社です。 同社は、重い荷物を輸送できる物流向け開発も進めています。日本の宅配便会社、ヤマトホールディングスと共同開発で「空飛ぶ宅配便」構想が進みつつあります。

B 空飛ぶクルマには現在、大別して2つの形態があります。一つは、自動車のように地上も走行できる小型航空機です。このタイプの空飛ぶクルマは、走行(ドライブ)モードと飛行(フライト)モードを備えています。もう一つは、ドローンを活用して垂直に離発着ができる形態です。いずれも道路のない空中です。空中衝突を避けるため今後、自動運転技術の導入が欠かせません。

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