　アメリカ疾病対策予防センターの解説に、「PCR陽性をもって新型コロナウイルスの診断や治療の根拠にしてはならない」と記載されています。

　PCR検査に反応するウイルスとして、旧型コロナウイルス・アデノウイルス・マイコプラズマ・クラミジアなどでも「陽性になる」ことがある、とも解説しています。PCR検査は万能ではないということです。

　しかも、PCR検査は「その時点での感染状態」を調べるもの。今がどうなのか、ということはある程度わかりますが、過去にどうであったのか、これからどうなるのかは全くわかりません。

　ＰＣＲ検査は実験室で実験用に使用すべきもの。ＰＣＲ検査を開発した「キャリー・マリス氏」は「ＰＣＲ検査はウイルス検査に使ってはならない。」と警鐘を鳴らしながら、2020年８月に（原因不明）肺炎で他界したとされています。

　ところが、武漢発「新型コロナ」の検査にＰＣＲ検査を使うよう、ＷＨＯが全世界に指示を出し、陽性者を「感染者」と決めつけて数字を発表し続けています。

　しかも、がん・腎臓病などで死亡しても、ＰＣＲ検査を実施して陽性なら「新型コロナの死亡者として報告・発表」するよう指示しています。海外（Ｉ国）では、ＰＣＲ陽性者が直後に交通事故でなくなったケースをカウントした例が発覚しました。（日本は世界から少し遅れて、2020年６月中旬から指示通りに報告。）（新型コロナが死因となると、医療費が高く設定されている。）

　PCRはCt値の上げ過ぎ（ＷＨＯは35回以内を指示、日本は45回で実施）で10～100個程度であっても、カケラであっても、死骸であってさえ、新型コロナウイルス遺伝子に反応して「陽性と判定」されます。

　これまで「無実の罪？」で、陽性者扱い（隔離）された人が、少なからずあると予想されます。若者は感染しても大半が無症状か軽症ですので、「新型コロナ」より「世間の見る目（犯人扱い）」が怖いというアンケート結果があります。

　PCR検査が陽性になったとしても、実際に新型コロナに感染している確率はわずか6.5％、つまり15人中14人は、検査結果が陽性であっても、新型コロナではない、ということになります。逆に、新型コロナに感染しているのに検査結果が陰性になる人が30％もいます。

　抗原検査・抗体検査の状況を分析すると、実際には発表される感染者（実際は・正確にはＰＣＲ陽性者）は10倍から20倍の患者がいると見られています。

　多めに見積もって、仮に20倍とすると、日本には1億3,8420人の感染状態の人がいるということになります。日本の人口は1.265億人ですから、913人に1人が感染状態にある可能性がある、ということになります。

　ここでは計算しやすくするために1,000人に1人が感染状態であると仮定します。つまり、日本における新型コロナの「有病率」は0.1％ということになります。

　病気の人を正しく病気であると診断できる確率を「感度」、病気でない人を正しく病気でないと診断できる確率を「特異度」といいます。

　新型コロナのPCR検査の場合、感度70％、特異度は99％程度であると想定します。

　　　　　　　　　

　例えば神奈川県伊勢原市の人口は約10万人。有病率は0.1％ですから、10万人のうち100人が感染者で、残る9万9,900人は感染していないということになります。

　10万人の市民全員にPCR検査を実施しました。PCR検査の感度は70％ですから、100人の感染者のうち70人は陽性に出ます。一方、30人は陽性にはなりません。この人たちは感染しているのに検査結果は陰性なのです。

　しかし、9万9,900人の感染していない人も全員が検査を受けています。PCR検査の特異度は99％ですから、このうち1％（つまり999人）は病気でないにも関わらず陽性と診断されてしまうということになります。

　10万人の検査を実施して、結果が陽性になるのは、実際に感染している100人のうちの70人と、感染していない9万9,900人のうちの999人。合わせて1,069人です。

　しかし、この中で実際に感染していたのは70人だけです。検査結果が陽性になった人のうち、わずか6.5％しか本当の感染者がいない、ということになります。

　伊勢原市では、70人の感染者に加えて、実際にはコロナに感染していない999人も病院やホテルに2週間は隔離することになります。

　少し面倒くさい説明になりましたが、要するに無作為にＰＣＲ検査を実施すると、陽性者の実に95%（15人中14人）が「擬陽性」（本当は感染者ではない）ということになります。無実の罪？の多いことに驚かされます。

　いったいいつ、このコロナ騒動は終止符を打つのか？　私の予想では、ＰＣＲ検査を実施し続ける限り、延々と感染者（実際にはＰＣＲ陽性者）が発見され続けると思います。

　新型コロナウイルスに子供が罹患しても、ほとんどの事例が無症状。10歳未満の死亡例は、世界でも確認されてません。小児の罹患は約0.2%です。

　亡くなる方は、ほぼ50歳以上で（肺疾患・心臓病・高血圧・糖尿病など）基礎疾患のある方です。基礎疾患があっても循環器疾患・呼吸器疾患がなければ、過度に恐れる必要はありません。

　マスコミの影響により過度に心配される方が多い様ですが、70歳以上であっても元気な方は心配ありません。

　ただし一つ問題があります。指定感染症になっているので、現状では無症状無自覚であっても、強制的に入院などの監視下に置かれます。

　若年者における新型コロナウイルスについて、（高齢者と比較して）死亡例・重症例はほとんどありません。おそらく過去にかかった一般的なコロナウイルスと「交差反応」（似たウイルスにかかりにくい）があるため、極軽症だったり無症状となっていると思われます。

　このことは早くからデータが報告されていました。2020年２月には、中国のデータ（論文）が発表になっていました。にもかかわらず２月末、唐突に安倍首相は「全国一斉の臨時休校」を指示しました。

2月27日、中国版CDC（中国疾病予防管理センター）が中国における「2月11日までの新型コロナウイルス感染症の疫学データ」をまとめた論文を発表しました。このデータによれば、調査の対象となった4万4,762人の患者のうち、

　10歳未満は　416人で　0.9％
　10代は　549人で　1.2％
　最多の50代は　10,008人で　22.4％

　文部科学省は2月25日、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、「同じ地域にある学校で感染者が出た場合、感染者がいない他校も積極的に臨時休校を検討するよう要請」する事務連絡を、都道府県教育委員会などに出しました。

　一方、萩生田光一文科相は同日の閣議後の記者会見で、「市町村単位で複数の感染者が出ている場合、思い切って市、町の学校ごと休むことも選択肢に入れてほしい」と述べました。

　ところが２日後、安倍首相のひと言で、一気に事態は動きました。

　2月27日「新型コロナウイルス感染症対策本部」において、安倍晋三総理が突如、「全国全ての小学校、中学校、高等学校、特別支援学校について、来週3月2日から春休みまで臨時休業を行う」よう要請したのです。

　これを受け、文部科学省は「3月2日から春休みに入るまで全国一斉の臨時休校を要請する通知」を出しました。

　休校の実施を決定した都道府県教育委員会は2月28日、（島根県を除く）46教委に上りました。

　その一方で、翌日28日に予算委員会で、安倍首相は「臨時休業は、基本的な考え方として示した。各学校、地域で柔軟にご判断いただきたい」と発言。

　文部科学省も、萩生田光一文科相が28日の記者会見で「地域や学校の実情を踏まえ、さまざまな工夫があっていい」として柔軟な対応を示唆しました。

　これを受け、感染者が出ていない島根県教委は「学習の遅れや休校時の家庭の負担を最小限にするため」として、（県立高校について）当面の休校を見送りました。

　島根県内１９の市町村の教育委員会については、８つの市町村が当面、授業を続けるとする一方、要請どおり３月２日から休校とする自治体もあり、対応が分かれました。

授業を続ける＝
▽松江市
▽出雲市
▽安来市
▽大田市
▽美郷町
▽西ノ島町
▽知夫村
▽海士町

休校とする＝
▽浜田市
▽益田市
▽江津市
▽邑南町
▽川本町
▽津和野町
▽吉賀町
▽隠岐の島町
▽雲南市
▽奥出雲町
▽飯南町（１・２年生は出校）

　いち早く出校を決めたのは出雲市教育委員会。2月28日、午前中に会議を開き、すべての小中学校について当面は休校せずに通常通り授業を行うことを決め、出雲市内に50ある小中学校に通知しました。

　槇野信幸教育長は「今の段階で休校にすることは、混乱の方が大きい。未就学児や小学生などがいて世話が必要になり困る家庭も多いだろうという判断で休校とすることは見送った。市内で感染者が出るようなことがあれば状況を見ながら対応を決めていきたい」とコメントを発表しています。

　島根県教委の決定を受けて授業継続を決めた松江市教委は、「PTAや放課後児童クラブなどに意見を聞いたところ、受け入れ態勢が整わないなど否定的な意見が多かった」「松江市は共稼ぎ世帯が多い。小さい子の保護者は、預ける人や場所がないという問題が切実」と説明しています。

　時の丸山島根県知事及び島根県教委は英断だったと（当時もですが）思います。。

　世論調査機関の中央調査社が３月に実施した新型コロナウイルスに関する調査で、ワクチンを接種したいか聞いたところ、接種を希望する人が約８割に上った。若者より高齢者の方が接種を望んでいる傾向もうかがえた。
　
　調査は５～１４日、全国の２０歳以上の男女４，０００人を対象に個別面接方式で実施。有効回収率は３０．０％。

　ワクチン接種について、「他の人の様子を見て、社会である程度接種が進んでから接種したい」が最多の４４．５％で、「すぐに接種したい」の３４．３％と合わせると、「接種したい」が７８．８％となった。一方、「接種したくない」は９．５％だった。

　年代別では、「接種したい」の最多は６０代の８３．２％で、最少は２０代の７１．７％。男女別にみると「接種したい」としたのは、男性（８１．６％）が女性（７６．３％）を上回った。

　　「接種したくない」とした理由（複数回答）では、「接種後の副反応のリスクがある」が最多の６３．５％で、「効果があるか分からない」（４０．２％）、「その他」（１２．９％）と続く。

　世界の先行事例を見ると、なるほどワクチンを接種すると感染者が減少している傾向も見られます。

　ワクチン接種後の副反応が、まさに風邪にかかったと同じ症状を呈しています。明らかに抗体が出来たと言えます。

　２回目の接種後の方が１回目より副反応が強く表れ、同じく年齢が高くなるほど発生率が下がる傾向がみられました。

　２回目接種後に38度以上の高熱が出たのは、全体では21％でしたが、高齢者は４％と大幅に低い結果でした。だるさは69％、頭痛は54％みられましたが、高齢者ではそれぞれ38％、20％でした。ただし、接種した腕の痛みは全体で91％でしたが高齢者でも80％で、差はほとんどありませんでした。

　男女差も目立っており、女性の方が男性よりも副反応が強く出ました。特に頭痛は女性の62％が訴えたのに対し、男性は37％。37.5度以上の発熱は女性42％、男性30％でした。

　しかし、逆にワクチン接種後に感染が拡大した事例（モンゴル・インド・チリなど）も複数報告されています。またインフルエンザと同じで新型コロナも一ヶ月に２度程度、突然変異をするとされています。ワクチンが後追いになるのではないかという危惧もあります。

　そして何より怖いのは、あまりに性急に作った新型ワクチン（メッセンジャーＲＮＡワクチン）のため、人間の遺伝子にどんな影響をもたらすか不明なこと、数年後・数十年後の人間への影響の有無が確認されていないことです。

　インフルエンザ（年間1,000万人の患者、１万人の死亡）との比較が、マスコミには一切登場しません。これと比較しても「新型コロナ」は日本人にとって「死の病」なのか？（昨年の死因36番目）冷静に考えるべきだと思います。はたして日本人にワクチンを打つ必要性があるのか、私は疑問を抱いている一人です。