新型コロナ拡大
恐るるなかれ
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2020.8.2(日)


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新型コロナは弱毒ウイルス



以下3枚の図式は
「週刊新潮」2020.8.6
特集「コロナ拡大を恐れる必要がないこれだけの根拠」
の文章(P26〜P31)内容を
図式に仕立て直したものです。


新型コロナは
インフルエンザと違って
毒性が弱いことが分かっています。

抗体検査(6月)の結果
東京においては「0.1%」だったことや
せっかく作った抗体が3ヶ月で消えることなどから
自然免疫(お巡りさん)で十分対処出来ると
身体が判断しているようです。

その点
インフルエンザは
専属の抗体を作って「軍隊」で対応しています。

ちなみに
第一派の流行によって
日本人の約3割は
暴露(ウイルスが体に入ること)していると
みられています。








感染者数が増加傾向


 7月に入って感染者の人数が増え始め、一日千人を越える日が続く今日この頃です。テレビメディアを始め「Go To キャンペーン」中止の論調が高まってきてもいます。感染者数の推移を見ると、確
かに不安を感じます。

 ただ死亡者は、4〜5月をピーク(一日20人〜30人)に下がって、7月の死亡者は合計 32人です。が、上旬〜中旬が一日当たり0人〜2人だったのが、下旬以降は1〜4人と増加傾向にあります。

 一方、重症者が占める病床使用率は7月末時点、19.9%(4,034/2万0,314)となっています。かなり余裕がありますが、感染者が千人を越えているので、注視していく必要があります。

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一日の死亡数
(平成30年)
1位 がん 1,023人
2位 心疾患 570人
3位 老衰 300人
4位 脳血管疾患 296人
5位 肺炎 259人









ただ……
〜留意事項〜


 ただ、次の点で留意する必要があります。

1)PCR検査の対象が3月〜5月頃は限られていたが、6月中旬以降は対象者を広げてきている。

2)PCR検査の性質上、もともと感染者の陽性を調べる方法としては疑問がある。(発明者:ノーベル賞受賞者)キャリー・マリス氏は生前、そのことを指摘していた。

 ……別添「bS」を参照。もともとPCR検査はウイルスの存在自体を検出するものではない。一般市民を無作為に検査すると、陽性者と誤診されるケースが多数出る。

3)感染者のうち死亡するのは高齢者(60歳以上)で基礎疾患がある人が大半(94%)である。特に50歳未満は、感染しても軽症か無症状がほとんど。このことを念頭に、対策を講じる必要がある。

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新型コロナは普通の風邪


 これまでの経緯から、大半の日本人にとって新型コロナは弱毒で、普通の風邪と同じように「罹って(自然免疫で)自然に治る」病気と言えます。

 インフルエンザは「獲得免疫」(抗体)を作って準備する必要があります。が、新型コロナは抗体が3ヶ月程度で消えるところを見ても、身体が「獲得免疫」の必要がないと判断しているようです。(別添「bP」を参照)。

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欧米と比べて
日本人の死亡率は
1/100



日本人が新型コロナに対して
欧米人と比較して
死亡率が 1/100です。

その要因として
BCG接種によって
自然免疫力が高められていることが考えられます。

また
新型コロナに類似のウイルスに感染しており
おおかた自然免疫で対応出来ていると思われています。

一方
欧米と比較して大きな違いは
高齢者の暴露率です。
欧米が40% に対して
日本は10% であることが
死亡率を引き下げていると考えられます。








第二派に備えて!




7月に入って
感染者が急増しています。
第二派と思われます。

ただ4月と違うのは
死亡者数です。
一日の死亡者が
0人〜4人で推移しています。

第一派の暴露率が3割とすると
第二派の死亡者は300人以下と考えられます。

陽性者については
医療崩壊を起こさないように
次のように対処を変えて実施すべきです。


1)軽症者・無症状者   =自宅療養
2)発熱・倦怠感の者   =宿泊施設
3)肺炎・呼吸困難    =医療施設

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PCR検査は陰性の証明にはなり得ません。
よってPCR検査は
高齢者(特に基礎疾患を有する者)に限定し
手厚く医療との関わりを持つべきです。

一方
若者については
行動制限は必要ありません。
学校も臨時休校については
集団発生したときで十分です。

患者が増える度に
休業要請するなど
過剰な制限は
日本経済の崩壊を招きます。















PCR検査は
感染症の罹患有無の調査に
活用すべきではない



PCR検査は
遺伝子の一部分を増幅させる検査です。
もともと
ウイルスの検出に用いるための検査ではありません。

一般市民に対して
無作為にPCR検査をすると
93.5% は
陽性者と誤診されます。

あくまでも
感染経路など調査の上で
濃厚接触者に対して行うべきです。